認知行動療法リンク集：認知行動療法・認知療法の道具箱

ＣＢＴセンター　http://cbtcenter.jp/

滋賀県で認知行動療法を施術している／講演活動なども活発的におこなっておられる行動療法士のページ。使用感たっぷりのフォーマット／チャート満載の道具箱は必見）や、日々の「認知行動療法の使用感・使用例などを具体的に書き込んだ」あまりにも濃い内容のブログなどものすごく参考になります、すでにして最も充実した認知行動療法サイトのひとつです。

原井宏明の情報公開　　http: //homepage1.nifty.com/hharai/

精神科医・行動療法士である原井医師（独立行政法人国立病院機構菊池病院→2008年１月から医療法人和楽会名古屋メンタルクリニック）による膨大な情報公開。精神科障害に関して、エビデンス情報（探し方含む）、治療プロトコル、研究プロトコルなど膨大な情報が掲載されている。加えて患者のための医療相談／医療従事者用相談まで行われている。
「米国では国では税金で行われた研究はWEB上で容易に全文を参照できることが原則」となっていて、「そういう習慣をまねること」にしたとのこと。すばらしい。

見所満載だが、とくに研究プトロコルにある「ストレス関連疾患の治療の質の改善プロジェクト（厚生労働科学研究費補助金（こころの健康科学研究事業））」は、今後の日本のメンタルヘルスの行き先を考える上で大注目。
http://homepage1.nifty.com/hharai/stress/index.htm

　米国ではプライマリケアの段階で適切な行動保健サービスを専門にトレーニングをうけた心理士等が提供することによって全体にかかる医療費を削減することができることが証明されている(O'Donohue, Ferguson, & Cummings, 2002)。この現象をコストオフセットと呼び，どのような場合にこのような費用対効果の優れた医療が提供できるかについて検討が行われている。この結論は，次のようにまとめることができる。1）精神疾患は精神科専門医に，というような水平分業式の治療提供構造をとると，全体の医療費が増える。2)一部の患者が多くの医療費を使う， 3)身体疾患に精神疾患が合併すると医療費を多く使う，4）一カ所の医療機関において，医師と行動医学のトレーニングをうけた行動療法士がチームをつくって治療を行なうこと(垂直分業)によって医療費の削減と治療アウトカムの改善，患者満足度の向上，また医師の診療効率の向上をはかることができる。この最後のような垂直分業の方法を，“統合的な行動医学”(Integrated Behavioral Healthcare)と呼び，米国において実績を上げている (O’Donohue 2001)。

さらに「パニック障害を主とするストレス関連疾患に関する医療実態の調査平成17年度報告書」には、こんな一節が……

　日本は認知行動療法のような心理社会的治療の導入，普及が遅れ，世界の潮流から孤立している。このような遅れの原因として，専門技能を持つ人材の不足がある。認知行動療法を実践する主体としては通常は臨床心理士が考えられる。心理士の研修に関して，米国では臨床心理系大学院が約200あり，そのうち約半数が認知行動療法のプログラムを提供している。そして，その数は増え続け，若い教官ほど認知行動療法を専門にするようになっている。一方，日本では，同様な大学院教育プログラムが150程度あるが，教官が認知行動療法を知っているところが約10箇所程度であり，実際の臨床教育もできるところは1,2箇所しかないことがわかった(神村栄一，新潟大学談)。
　この背景には明治時代から，先端技術そのもの進歩は欧米にゆだね，日本としてはそれらの最先端の医学技術を当たり前のものとして，普及が促進されるようにすればよいとしてきた日本の文化伝統がある。現代の医療水準はそうした医学先進国からの技術の輸入で解決するレベルを超えている。日本語を話す心理士を海外から輸入することはできず，自前で育成する他にない。育成のためのコストは国民が負担しなくてはならない。医療技術の高度化とそこから生じる医療コストを国民の間でどのように配分し負担するかという問題に対応していくのが医療保険システムであり，それについての医療経済学的研究が必要である。
(「パニック障害を主とするストレス関連疾患に関する医療実態の調査平成17年度報告書」から引用）
http://homepage1.nifty.com/hharai/stress/panic_group_report_h17.pdf

丹野研究室　東京大学大学院総合文化研究科認知行動科学　http://park.itc.u-tokyo.ac.jp/tanno/

エビデンスのある臨床心理学として認知行動療法の理論的研究などを行っておられる丹野義彦氏の研究室のホームページです。

■研究室の紹介

研究の内容　……抑うつの発生メカニズムや妄想の発生メカニズムの研究、アカデミックな心理学と臨床心理学と精神医学をつなぐ異常心理学の研究など

著書の紹介　……名著『エビデンス臨床心理学』や名シリーズ『講座　臨床心理学　全６巻』などの紹介

■ワークショップで認知行動療法を学ぼう
ワークショップで認知行動療法を学ぼう

ワークショップ参加マニュアル（ＦＡＱ方式）

国際学会の情報

神戸のWCBCT（世界行動療法認知療法学会）は大成功に終わりました

日本認知療法学会の会員数グラフ（1998年〜2005年）……もうすぐ（やっと？）1,000名を超えそうです。

古川壽亮氏（名古屋市立大学大学院教授　精神・認知・行動医学分野）
樋口輝彦氏（国立精神・神経センター　総長）＝司会
大野　裕氏（慶應義塾大学教授　保健管理センター）

（同様のBIGLOBE健康の記事　http://health.biglobe.ne.jp/healthday/news/item150.html）　

「認知療法」と呼ばれる精神療法が、自殺未遂再発の危険性を軽減するという新しい研究報告が、米国医師会誌「JAMA」8月3日号の「人権と暴力」の特集版に掲載された。

慢性的な腰痛に、認知行動療法が運動療法と同様の効果があるという報告が、医学誌「BMC Musculoskeletal Disorders」1月20日号に掲載された。

（同様の Dr.赤ひげ.comの記事　http://www.drakahige.com/NEWS/DAILY/2006/2006071002.shtml）
（同様のいきいき健康NIKKEI NETの記事　http://health.nikkei.co.jp/hsn/hl.cfm?i=20060710hk000hk）

慢性的な不眠症のある高齢者には、睡眠薬よりも認知行動療法（CBT）の方が優れた結果が期待できることが、ノルウェー睡眠障害コンピテンスセンターのBorge Sivertsen博士らの研究によって明らかになり、米国医師会誌「JAMA」6月28日号に掲載された。　

性犯罪者更正プログラムとして（懲罰を含む他のアプローチがダメなのに対して）有効である認知行動療法とそのメタ分析を紹介。
近年では主としてMotivational Enhancement TherapyあるいはRelapse Prevention Methodなどに代表される認知行動療法が、性犯罪者治療の主軸になりつつあるそうです（妹尾栄一「性犯罪者への認知行動療法」『アディクションと家族』 22(2) pp.148-155 2005/7。）

日本の性犯罪再犯防止プログラムにも認知行動療法が採用されるようです。

法務省研究会、性犯罪の再犯防止プログラム案を決定
日本経済新聞 - 2005 年12月14日
... グループでの話し合いや個別指導で、問題行動の背景にある考え方のゆがみに気づかせ、行動を制御し再発を回避する方法を身につけさせる「認知行動療法」を採用。年度内に完成させ ...
性犯罪者再犯防止教育、「自己分析」軸に５科目法務省
朝日新聞 - 2005 年12月14日
... ５科目は、先行しているカナダや英国での「認知行動療法」を参考にした。グループワークや個人指導を組み合わせる。ワークブックを使い、宿題が出ることもある。 ...
「欲望制御」目指す教育案／性犯罪者の再犯防止で
四国新聞 - 2005 年12月14日
... １４日、性に対する勝手な思い込みなど認識のゆがみを自覚させ、欲望の制御を目指す「認知行動療法」を取り入れた刑務所・保護観察所の教育プログラム案をまとめた。 ...
性犯罪に心理療法　再犯防止、グループ討論　東京医歯大
産経新聞 -2006 年2月28日
東京医科歯科大学難治疾患研究所（東京都千代田区）の研究チームが、性犯罪歴のある男性を対象に再犯防止のための心理療法プログラムを四月にも始める。
大学の研究機関がこうした取り組みを行うのは全国で初めて。「認知行動療法」を採用したグループ療法を行い、効果的な性犯罪再犯予防法の開発に
役立てたいとしている。
自制心育み、再犯断て（子どもを守る　性犯罪から：１）
朝日新聞 2006 年3月12日
性犯罪サイクル表という新聞サイズの紙。そこに自分の感情の起伏や行動が円状にびっしりと書き込まれている。
「児童ポルノで刺激を得て自暴自棄になる。酒を飲み、妄想が膨らむ」「漠然とわいせつ目的の殺害を計画。凶器、ロープ、粘着テープを購入」
「３日目、１人の児童を発見し、実行。騒がれて断念。自首。逮捕されてよかったと思う」
児童への強制わいせつ未遂で起訴された４０代の男性が、２年前に性犯罪専門家の助けを借りて書いた。小さく折りたたみ、いつも持ち歩く。
１０代前半から、子どもにわいせつ行為を繰り返し、数年前に逮捕された。サイクル表作製はそれがきっかけになった。
社会復帰したあと、月１回、行動記録を保護司へ届けた。それでも再犯の不安は消えなかった。弁護士から読むように勧められた資料の中に
大阪大学大学院の藤岡淳子教授の論文があり、実際に訪ねた。当時、首都圏の少年院で性犯罪の矯正指導にあたっていた。
欧米などの刑務所で導入されている「認知行動療法」と呼ばれる性犯罪再犯予防プログラムを紹介された。
性犯罪者自身に感情や行動を詳細に分析させ、図式化させる。それによって思い込みなどのゆがみに気づかせ、
どんな経過で性犯罪を起こすかを理解させる。そして、それを断ち切ってもらう。
法務省は、「性犯罪者処遇プログラム」をこの４月から始める。これまで一部の刑務所が独自で取り組んできた対策を統一する。
男性が実践中の認知行動療法がプログラムの軸になる。刑務所での取り組みでいかに再犯を防ぐか。
この療法をすでに実践するカナダは、性犯罪者の再犯率を低下させている。
保護観察有識者会議尿検査義務付け提言仮出所中再犯防止強化狙う
西日本新聞 2006 年6月27日
法務省の「更生保護のあり方を考える有識者会議」（座長・野沢太三元法相）は２７日、保護観察対象者のうち仮出所中の人たちに簡易尿検査や再犯防止プログラムの受講などを法律で義務付けるべきだとする最終提言をまとめ、杉浦正健法相に提出した。
法務省によると、簡易尿検査は２００４年４月から、薬物犯罪に問われ仮出所中の人を対象に全国の保護観察所で同意を得て実施している。しかし、提言は「効果のある処遇方法だが、検査を拒絶する者が相当いる」と義務化を求めた。
　また、欲望をコントロールする方法を学ぶ「認知行動療法」などを活用した性犯罪、薬物犯罪の再犯防止プログラム受講義務も法律に明記することを提案。場合によっては一定期間、更生保護施設などに居住させる規定も必要としている。
奈良女児殺害小林被告に２６日判決
テレビユー福島 2006 年9月26日
おととし11月奈良で小学１年生の有山楓ちゃんが誘拐され殺害されました。
逮捕されたのは、元新聞配達員の小林薫被告（37）です。小林被告はそれ以前にも２度、幼い女の子へのわいせつ事件で逮捕されていました。
繰り返される性犯罪。国はこの事件をきっかけに、ようやく動き始めました。法律を改正し、性犯罪を起こしたすべての受刑者に再犯防止プログラムを受けさせることにしたのです。
プログラムは認知行動療法と呼ばれるものです。性犯罪者は「女性も喜んでいる」「女性が悪い」など誤った認識を持っているケースが多く、グループの中で順番に、自分の罪や性についての考え方をみんなの前で話したり、自分史を書くなどして、どこで認識にゆがみが生じたのかを探ります。そして、そのゆがみを正していくのです。
ようやくスタートした性犯罪者の矯正教育。死刑を求刑された小林被告にも更生の余地は認められるのか。判決は２６日に言い渡されます。
性犯罪の再犯防げ受刑者に認知行動療法
東京新聞 2006 年10月8日
性犯罪が相次ぐ中、受刑者の再犯防止を目的とした「処遇プログラム」が、各地の刑務所でスタートしている。どういうときに性犯罪をするかを受刑者自身が理解し、犯罪行動の自制を目指す「認知行動療法」が中心だ。その中身や今後の課題は−。　（岩岡千景）
　埼玉県川越市にある川越少年刑務所の一室。「こうして輪になって座り、テキストを見ながら話し合っていくんです」。中村修教育専門官はそう言って、箱型のいすに座ってみせた。
　同刑務所の収容者数は約千七百人。二十代の若年受刑者が九割以上を占め、全体の一割強が強姦（ごうかん）や強制わいせつなどの性犯罪者だ。七月にスタートしたプログラムでは、再犯の危険性などを考えて選ばれた受刑者が八人で一グループになり、週二回、認知のゆがみや行動パターンの変え方などについて話し合う。
　教育専門官らは受刑者に、犯罪につながる思考と行動の例を紹介していく。例えば、「出所後、孤独に悩む少年がいた。少年は『幼女なら自分の寂しさをわかってくれる』と思い、幼女に声をかけた。そして『小さい子だからすぐ忘れる』と思い、わいせつ行為をした」−。
　そして「さて、考え方のどこがおかしいでしょう」「あなたの行動には当てはまりますか？」などと問いかける。
　幼女を理解者ととらえるなどの認知のゆがみに気づくだけでなく、「自分はいじめられて攻撃性を持った」「だけど皆がいじめたわけではなかった」と、人生を振り返る受刑者もいるという。
　同刑務所ではこれまでも、犯罪の類型ごとに受刑者を指導し、グループで話し合うことで反省を促してきた。が、新たに取り入れた認知行動療法について中村専門官は「一言でいえば、科学的。性犯罪のメカニズムを言い当てた内容で、指導する側も受ける側も思考や行動の問題点を理解しやすい。週二回で最長八カ月と期間も長いため、更生も期待できる」。
　黒川潤調査専門官も「これまでは『どうして自分はこうなのか』と思い悩みつつも、犯罪に走る自分を変えられずに、『またやっちゃった』と再犯して入ってくる受刑者もいたが、新たな療法は、こうした受刑者に効果的だと思う」と話す。
　今後は中高年受刑者らにも広げていくという。

認知行動療法リンク集

元 （もと）久野ゼミのページ−行動療法情報発信サイト− http://kunozemi.s9.xrea.com/

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